過労性腰痛は職業病のひとつ
腰痛にもさまざまなものがあります。たとえば、ゴルフのようなスポーツで、スイングした拍子に腰を痛めることもあれば、年をとって背骨が老化したために変形性脊椎症と呼ばれる腰痛になる人もいます。胃腸障害や腎臓病、子宮筋腫などといった内臓の病気によって腰痛が起こることもあります。
しかし、20代〜50代くらいの勤労者世代に限って見れば、このようなスポーツや老化による腰痛はむしろ少数派です。ではこの世代にはどのような腰痛が多いかというと、そのほとんどは、重い物を持つとか、長時間立ちっぱなしで仕事をしているとか、１日中、机に向かって根をつめる仕事をしているなど、毎日の仕事に関係した腰痛です。いいかえれば、勤労者世代の腰痛の大半は広い意味での職業病といえるでしょう。
このような職業病としての腰痛は「災害性腰痛」と「非災害性腰痛」の大きく２つに分けることができます。災害性腰痛とは、たとえば、仕事で重い荷物を持ち上げたとたんにぎっくり腰を起こしてしまったというような場合です。このように因果関係が比較的はっきりしているものは災害性腰痛になります。
それに対して、同じ職業病でも徐々に進行し、仕事との因果関係もあまりはっきりしない腰痛もあります。これが非災害性腰痛です。非災害性腰痛は心身の過労が大きな原因となっているので、それをわかりやすくするため、最近では「過労性腰痛」と呼ばれています。これは整形外科の正式な病名ではありませんが、産業医や研究者などの間では、この呼び名が定着しつつあります。
神経性の緊張が大きく関わってくる
過労性腰痛は、仕事で「注意集中」、「正確」、「迅速」「反復」、「長時間」という5つの条件が重なったときに起こります。朝から晩まで、正確さやスピードを要求される仕事に注意を集中しなければいけないような状態が毎日続くと、肉体的な疲れもさることながら、神経の緊張、つまりストレスによる慢性疲労が起こり、それが筋肉の凝りとなって現れるのが過労性腰痛だと考えられています。
逆の見方をすれば、これらの条件が1つでも欠けていれば過労性腰痛は起こりません。たとえば、注意を集中しなければならず、しかも正確さや速さが求められる仕事を毎日続けている人でも、1日の労働時間が1時間だけと限られていたり、あるいは1か月に10日だけ働けばいいのであれば、おそらく過労性腰痛にはならないでしょう。
男女別に見ると、過労性腰痛が圧倒的に多いのは男性です。職業でいえば、宅配便の運転手やトラックの運転手などのように荷物の積み下ろしをする運搬業者、それに空港のカウンターやターンテーブルなどで、やはり荷物や貨物の積み下ろし作業に携わる作業員などに多発しています。一方、女性では、看護師やヘルパー、保母、それに旅客機の客室乗務員などにこの過労性腰痛が多く見られます。
レントゲンやMRIでは異常が見つからない
過労性腰痛がその他の腰痛と大きく違う点は、所見が乏しいことです。災害性腰痛やスポーツによる腰痛、老化が原因の腰痛は、筋肉や関節、椎間板などのどこかが捻挫したり傷ついたりしているため、レントゲンやMRIで調べればすぐに異常が見つかります。しかし、体や神経の慢性疲労によってじわじわと進む過労性腰痛は、これらの検査をしても異常が見つかりません。
本人はつらくて症状を訴えても、他覚的所見がなければ病気と認めてくれないのが今の医療です。そのため、過労性腰痛は、「どこも異常がありません」といわれて真剣に治療してもらえなかったり、うつ病や神経症（ノイローゼ）などの心因性の病気に誤診されてしまうことが非常に多いようです。
たとえ検査で異常がなくても、整形外科にかかれば、一応、鎮痛剤や筋弛緩剤、ビタミン剤などの飲み薬、それに湿布薬などを処方してくれます。また、うつ病や神経症による腰痛と誤診された場合は、抗うつ剤や抗不安薬などが処方されます。しかし、過労性腰痛は、そもそも主たる原因は仕事によるストレスにあるのですから、それを軽減しない限りいくら薬を飲んでもよくなりません。
病院をドクターショッピングし、薬をもらって飲んでもいっこうによくならないので、患者の中には、病院の治療に見切りをつけて、マッサージや鍼、整体などに救いを求める人も少なくありません。町の鍼灸院やカイロプラクティックが繁盛しているのは、時代を反映して過労性腰痛の人が増えているにもかかわらず、適切な治療が行われていないという証かもしれません。
過労性腰痛を診断する４つのポイント
過労性腰痛を治療するには、その前にまず正確に診断することが何よりも重要です。ただし、画像診断は役に立たないため、本人の訴える自覚症状と、いくつかの他覚的所見を合わせて診断を行います。
他覚的所見をつかみにくいのがこの病気の特徴ですが、診断するときには、次のような４つのポイントに着目します。それは、(1)凝り（筋肉の硬さ）の広がり、(2)タッピング・ペイン（叩打痛）、(3)半身の感覚障害の有無、(4)握力と背筋力の４点です。
１つ目の凝りの広がりは、まず首すじや背中などどこか1点を決めておいて、そこを指圧するように指で押し、そのときの痛みを10点とします。その上で、背中、腰、脚というふうに全身を押していって、本人が感じた痛みを点数で答えてもらいます。
たとえば、先ほどの首すじより少し痛みが軽いと感じたら「8点」、強ければ「12点」という具合です。この点数を図に記入していけば、凝りや痛みが体のどのあたりまで広がって、どこの部分が最も強いかということが客観的にわかります。
図 タッピング・ペイン・マップ（叩打痛・圧痛領域）
指先で全身をトントンと叩いて、凝りがどのくらい広がっているかを調べる。過労性腰痛では、上記のような場所に叩打痛が現れやすい。
２つ目のタッピング・ペインも、やはり指先で患者さんの全身をトントンと叩いていって、凝りの広がり具合を調べるものです。この検査のいいところは、熟練を積まなくてもできるし、患者さんが自分で行なってもおおまかなところがわかるという点です。痛みが現れやすいのは主に図のような場所です。これも広がりが大きいほど重症ということになります。
３つ目の半身の感覚障害は、左右のどちらかの半身が何となく感覚が鈍い、触られると気持ちが悪い、いつも冷えている気がする、などといったもので、過労性腰痛の患者の約3％がこのような症状を感じています。この感覚障害がある側は、指先でトントンと叩いても感覚が鈍くなっているため、正確な診断ができないことがあります。医師はそれを知っておくことが大事です。
４つ目は握力と背筋力ですが、過労性腰痛の人はこれらが低下しています。健康な男性の平均値は、握力が左右とも40、背筋力が120、女性は握力が左右とも25、背筋力が70です。握力、背筋力を測定して、この値より低ければ低いほど重症と判断します。
レントゲンやMRIで異常が見つからない過労性腰痛も、このような方法によってちゃんと他覚的所見を得ることができるし、同時に重症度も判断できます。また、いわゆる仮面うつ病や神経症、それに仮病と区別することが大事ですが、この方法ならそれも可能です。心因性の腰痛の場合は、本人は「何となく腰が痛い」と訴えますが、実際に凝りの広がりやタッピング・ペインを調べても、身体所見が見られないものです。この点からも、過労性腰痛は心因性の腰痛とは全く別のものだということがわかります。
何よりも大切なのは休養をとること
過労性腰痛を正しく診断することがなぜそれほど大事かというと、1つには、一般の腰痛とは治療法が異なるからです。肉体的な疲れに加えて神経の疲れが大きく関与している過労性腰痛は、ぎっくり腰や椎間板ヘルニアのように鎮痛剤や筋弛緩剤、ビタミン剤を飲んだり、湿布薬を貼るだけでは治りません。
過労性腰痛の治療には心身両面からのアプローチが必要ですが、その中でもいちばん大事なことは、重症度を判断し、それに応じて休養をとることです。まず、前述の「注意集中」、「正確」、「迅速」、「反復」、「長時間」という5つの条件のうちの1つでもなくすように努力します。
症状が軽い場合は、職場に診断書を提出して、たとえば残業をやめて仕事の量を減らしたり、デスクワークだけに専念するよう指導したりします。重症の人には、思い切ってしばらく休業してもらうこともあります。
とにかく仕事による心身の疲れが最たる原因ですから、仕事を続けながら通院治療を重ねても効果はなく、むしろ悪化させたり慢性化させてしまうことになります。そうならないためにも、過労性腰痛と診断されたら、早めの休養・休業が大事です。
デスクワークによる慢性の腰痛に対しては、職場の椅子を替えたり、机の高さを調節したり、あるいは筋肉を鍛えたりするのが効果的とよくいわれますが、心身の疲れから来る過労性腰痛にはこれらの対策はあまり意味がありません。それよりも、1にも2にも休養です。
その上で補助的な治療として勧めるのは、マッサージや鍼灸、指圧、整体、カイロプラクティック、アロマテラピーなどです。これらの中から好みのものを選んで受けてもらいます。
そのほかに、自宅でストレッチをしたり、温泉に行ったりするのも、リラックスし気分転換をはかる上で有効です。
労災の認定を受けるのが難しい
過労性腰痛を正しく診断することが大事なもう1つの理由は、労災の認定が関わっているからです。災害性腰痛と違って、過労やストレスによってじわじわ起こる過労性腰痛は、仕事との因果関係を立証するのが難しいため、労災の認定を受けにくいのが現実です。
ところが、2001年の９月に、東京高裁で、日本航空の国内線旅客機の客室乗務員だった女性の腰痛や首、肩の痛みを労災と認める判決が出ました。
客室乗務員は、幼稚園の保母さんのように重い子どもを抱いたりするわけではなく、労働の過重性という点から見れば労災の規定に当てはまらない面がありました。ところが、この判決では、航空機という衆人監視の環境の中で働くストレスを、腰痛の原因の1つと認めています。つまり過労性腰痛が労災に当てはまると認められた点で、これは画期的な判決だといっていいでしょう。
仕事による心身の疲れで腰痛になり、痛くてつらいのに、検査で何も異常がないというだけで、気にしすぎだといわれたり仮病扱いにされるのは、本人にしてみれば不本意なことです。ましてや、それで仕事を休んだりしようものなら、「たかが腰痛ぐらいで」と同僚や上司の非難を浴びるでしょう。しかし、このように過労性腰痛というものがあるということ、そしてそれが労災に当てはまり、休養をとらなければよくならないことが理解されれば、患者も肩身の狭い思いをしなくてすみます。
今の段階ではこのような過労性腰痛を診断してくれる施設はまだ少数ですが、この概念が広く浸透すれば、慢性の腰痛を抱えてドクター・ショッピングする人も減ってくるかもしれません。
ハードワークが原因とわかっていても、特に今のような不況ものとでは、仕事の時間を短縮したり休みを増やしたりするのは至難の技といってもいいでしょう。しかし、疲れを蓄積させると病気をますますこじらせることになりますから、長時間の作業中にも意識して5分程度の休みをひんぱんにとるとか、連日の残業を避ける、睡眠を十分とるなどの配慮は必要です。そして、体を動かすことも大事です。ただし、疲れているときは、休日に無理してスポーツするより家でゴロゴロするのがいちばんです。
